ドローン免許のことならドローンクルー
ドローン免許のことならドローンクルー
近年ドローンの技術発展と認知度向上により、ドローンを趣味として楽しむ方や、ビジネスとして活用する方など、あらゆる場面で人気が出てきております。そんな中、安全にドローンを扱うための専門知識を得るための資格取得の重要性が高まってきております。そこで、今回はドローンの資格取得をするにはどれぐらいの費用がかかるのか、またどのような種類の資格があるのか、詳しくご紹介したいと思います。
目次
ドローンの飛行は自動車のように危険性を伴うものであるため、日本国内では法律や条例により規制を受けます。現在の日本には自動車免許のようにドローンを飛ばすのに必須の資格は存在しませんが、資格を取得をすることによって得られる学びは、知識・技能習得につながり、第三者への技能証明にもなるため、ビジネスでドローンを活用していくならば重要になってくると考えられます。また、許可申請を行う際には資格を保有していた方がスムーズな場合もありますので、これからドローンを活用していこうと考えているならばぜひ取得しておくと便利です。
ドローンの資格の主な種類としては、以下の５つが挙げられます。
通称ドローン検定と呼ばれるこの試験は「ドローン検定協会」が主催する無人航空機に関する知識と技能を証明する民間の検定試験で、ドローン検定、D検、AQTDなどと呼ばれます。4級以上を取得すると「無人航空機の知識」に関する証明書がもらえることや、証明書があると国土交通省に飛行許可を出す時に添付できるメリットがあります。この試験は1級～4級まであり、4級と3級に関しては受験資格がありませんので誰でも受験が可能で、2級は3級合格者、1級は2級合格者という条件があります。受験料は1級：18,000円、2級：12,000円、3級：5,500円、4級：3,000円となります。4級と3級の難易度はそこまで高くありませんので、こちらのテキストなどを読んで学習すれば十分に合格が可能かと思われます。
「一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA）」が発行する資格「ドローン操縦士回転翼」は級ごとにレベルが分かれており、ビジネスでドローンを使う人にはとてもメリットがあります。こちらの協会には各省庁の在籍経験者や大学教授がいるため、将来的に国家試験になる可能性がある資格ともいわれています。この資格を取得するためにはDPA認定校で受講が必要です。DPA認定校の一つ、ドローンスクールジャパン（DS・J）での受講費用はフライト時間10時間未満のフライトコース2日間で12万円、フライトコース認定後に受講できるビジネスコース2日間で20万円となっています。
一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）が発行するこの資格は、無人航空機（ドローン）を安全に飛行させるための知識と操縦技術及び安全運航に関わるリスクマネジメントについての証明証です。JUIDAの認定スクールのドローンパイロット養成コースで「操縦技能証明証」が、その後、安全運航管理者養成コースで「安全運航管理者証明証」を取得できます。費用はそれぞれの認定スクールによって変わり、例えば操縦技能証明証の受講料が30万円、安全運航管理者証明証の受講料が10万円のスクールもあれば、2つ合わせて27万円のスクールもあります。
最初に無料説明会に参加したのち、養成コースの申し込み、受講を開始して終了後は筆記と実技の試験を受けます。合格者は認定スクールの修了証をもらい、身分証・証明写真を準備の上、証明証を発行してもらいます。
世界最大のドローンメーカーDJI社の日本法人が管理する「DJI CAMP」というプログラムで取得可能な認定資格になります。「DJI CAMP」は、DJIのマルチコプターの正しい知識、正しい操縦方法、そして飛行モラルを習得する企業向けプログラムで、所定の条件を満たした試験合格者には、「技能資格認定書」が発行されます。「DJI CAMP」では3つのレベルを提供しており、『DJIスペシャリスト』、『DJIインストラクター』、『DJIマスター』があります。受講料金は主催する団体によって多少異なりますが、基本的には6万円前後となっています。
「DJI CAMP技能認定専用テキスト」はAmazonでも売られているので、気になった方は一度確認してみてはいかがでしょうか。
産業用の農薬散布ドローンを操縦する人に向けて、農林水産航空協会が運営している認定資格で、農林水産航空協会の指定教習施設で教習を受講後、検定に合格することで技能認定証を得ることができます。金額は施設によってことなりますが、およそ15万円ぐらいからと考えてよいでしょう。他の資格と異なる部分としては、資格が機体毎となっており、他機種の資格を追加で取る場合は学科検定は免除されます。
この資格は「公的資格」に分類され、法律的にこの資格が必須という根拠はありませんが、ドローンでの農薬散布のガイドライン「空中散布等における無人航空機利用技術指導指針」の中で、操縦者の条件として農林水産省の認定を受けたものという内容が記載されています。農薬散布は劇物を扱うことから、空撮などに比べてルールが厳しいため、この分野でドローンの活用を考えるならばぜひ取得すべき資格と言えるでしょう。
このようにドローンに関する資格には様々なものがありますが、その中でも特にメジャーな管理団体のDPAとJUIDAの認定資格を取得できるオススメのドローンスクールを紹介いたします。無料説明会も開催されているので、気になる方は是非一度足を運んでみましょう。
「日本ドローンアカデミー」は、安全・安心にドローンを運航する知識や技術はもちろんのこと、空撮などにおける様々なノウハウを現役のドローンパイロットから直接教わることができる、現場目線のドローン操縦者養成スクールです。5日間のカリキュラムの中で現役のドローンパイロットからしっかりと操縦技術を学ぶことができます。全国に地方校を持っており、卒業生は「日本ドローンアカデミークラブ」に無料で入会できるため、卒業後のドローン関連の色々な活動につなげやすい環境だといえるでしょう。
上記のようなドローンの民間資格に加えて、無線を扱う際には電波法に則った国家資格が必要になる場合もあります。スマートフォンや電化製品などに使われている周波数帯と同じ2.4GHz帯を使うドローンについては、技適マークがついているものであれば、基本的に特別な無線資格は必要ありません。ただし、海外製のドローンで別の電波帯を使用する場合やFPV飛行を行う際には、国が定める無線資格を取得する必要が出てきます。どういった資格があるのかについては「ドローンを飛ばすのに役立つ無線資格」で詳しくご紹介しておりますのでご参考にしていただければと思います。
今のところドローンに関する資格は上記のような民間資格・公的資格のみになりますが、技術の発展と安全性の確保のために国も動いていることから、自動車免許と同じように国家資格化などの動きが出てくる可能性は大いにあると考えられます。世の中の流れを考えても、この分野の発展は確実と言えるため、ドローンをこれから活用していきたい方は、今のうちからしっかりと学んで、資格取得をしておくのが良いでしょう。ただし、資格取得にはそれなりに費用が掛かるので、自分の目的に合った学びが得られるように、常に情報をキャッチアップしていく必要があります。当サイトではドローンの各種資格取得が可能な全国のドローンスクールの情報も掲載しておりますので、ぜひご参考にしてみてください。
ドローンの国家資格は2022年12月5日から開始 試験は2023年2月を予定
